TOMAとの出会い
TOMA主催の特別講演会がきっかけ
代表取締役 大久保 茂忠様
TOMAさんとの出会いは2018年7月、組織風土改革に関する講演会に参加したのがきっかけです。 講演会でTOMAさんは職場づくりにものすごい力を入れている会社だと知ることができ、その点も強く印象に残りました。

コンサルティング前の課題
縦割りが生む不満。良かれと思った改革が現場と空回りしていた
創立当初の会社を表現すると、「昔ながら」という言葉がぴったりな会社でした。大きな課題の一つだったのが社員同士のコミュニケーション不足。
組織の縦割り、営業部・管理部・業務部というような各部の縦のつながりがとても強く、部門横断的なコミュニケーションが生まれにくい、全社的な一体感も薄い状況でした。
そうした状況の中で「働き方改革」が叫ばれるようになり、当社も変わっていこうと決意しました。さまざまな改革に取り組み始めたのが2018年ごろだったと思います。
まずは活発なコミュニケーションが生まれるよう、外部のメッセージツールやチャットツールを導入しました。その後も業務の脱属人化を図ったり、リーダーを変えることで風通しを良くしたりと改革を進めましたが、現場社員の改革に対する捉え方を把握できていなかったこともあり、理想の職場と現実に少しズレを感じていました。
「社員の本当の声、聞こえていますか?」の問いに衝撃。散々だった初回の診断結果
そんな折、「会社(経営者)と従業員の心の距離は離れていませんか?」というコピーが書かれたTOMAさんの組織診断サービスのチラシを見て、「これだ!」と思い、一度診断を受けることとなりました。
そのころは、個人面談もスタートし、職場環境の改善のためいろいろな施策を打っていたタイミングでもあったので、ある程度は評価されているだろうと期待していました。
しかし、初回の結果は本当に散々で、特にコミュニケーションについては、全ての従業員が他部署との対話が上手くいっていないということが具体的な数値として明らかになりました。
かなりショッキングな結果でしたが、当社は「全社員の物心両面の幸福の追求」を掲げています。事実から目を背けないこと、社員の声をしっかりと聞き、課題は改善していく。その覚悟が決まった診断結果でもありました。
TOMAのコンサルティングについて
推測の経営から脱却。数字で優先順位が可視化され、的確な打ち手が可能に
TOMAの組織診断の良いところは、自社の課題がしっかりと可視化できる点です。経営層が組織や社員を俯瞰して「ここが課題かな」と推察して対策をしても、本当に正解かはわかりません。私が良いと思って行った施策が社員にとっては逆効果だったということもあるかもしれません。
その点、組織診断サービスの結果は社員の声が具体的な数字で出ます。項目ごとに80点、60点、40点と点数が出るので対策の優先順位をつけやすい。初回は特にコミュニケーションの結果が悪かったです。
また、他社の平均と比較ができるのもいいですね。自社の職場環境は他社と比べてどうなのかは比較したくてもなかなかできるものではありません。数字でしっかりと優っているか、劣っているかがわかるので、社員たちも自社の環境に納得感を持って働いているようです。
初回の診断から8年が経ち、今では会社の状態を定点観測する健康診断のようになっています。直近3年の調査では、点数が右肩上がりに伸びており、社員からの評価が上がっています。まだまだ100点満点ではありませんが、初回と比べたら雲泥の差。他社と比べても平均を上回る結果を出せています。

TOMAの印象
共通の理念を持つパートナー。耳の痛い結果も客観的に伴走してくれる安心感
TOMAさんも「自分だけがいい思いをするのではなく、社員にとってどういう会社がいいのか」という共通の理念を持っている会社なので、信頼感と安心感があります。
もう8年の付き合いになりますが、「そろそろ調査の時期ですね」と提案してくれるので、安心してお任せできます。結果を見て、厳しい評価があった時も第三者の立場として的確にアドバイスをいただけるので助かっています。
現在の担当者である森本さんとは1年くらいのお付き合いですが、スケジュールなど柔軟に対応してもらい、親身なサポートに感謝しています。
今後の展望とTOMAに期待していること
変化を恐れず、「日本一の待遇」と「100年企業」を目指して
「日本で一番年収の高い産廃業者になろう」、「日本で一番社員幸福度の高い職場にしよう」など社員には日頃からいろいろな言葉を投げかけています。目標を実現させるためには変化を恐れず、変わっていく姿勢が大切だと思っています。
TOMAさんも、同じように変化の速い企業だと思っています。私たちの会社も100年企業となれるよう、共に成長していきたいので、これからもよろしくお願いします。
※本記事の会社名、役職等は公開日時点のものです。

