目の前の業務に全力を尽くし、やり抜くことは社会人として当たり前。
しかし、与えられたミッションを達成させる、売上を伸ばす、生産性を向上させるためにはより一層のPDCAを繰り返す必要があります。その中で目的にイマイチそぐわない業務や、目的に沿っていても効率が悪い業務は改善の余地があります。今行っている業務が、事業運営に対してどれだけの有効性を持っているのかを把握することは非常に大切なプロセスです。
例えば、「自動車を販売する」という目的に対し、「既存客へ訪問し、新車のカタログを配布する」という業務があったとします。全く新車販売につながっていない業務であれば、廃止する選択をするべきです。カタログ配布によって僅かながら販売効果が出ているのであれば、訪問ではなく、手書きの案内をつけたDMに変更してみるというのも手です。１件１件の訪問に比べ大きく業務時間が削減されるでしょう。既存客への訪問が一定の効果を上げていると判断する場合、業務量を増やすことで成果がさらに望めるかを検討します。顧客へ何度も足を運ぶことが相手にとっても負担になる可能性があれば現状維持、さらなる販売が見込めるようでれば、顧客の幅を広げ業務を強化していくようにします。
有効性を評価する際は、「何（誰）に対して行うか」、「どのような状態にしたいのか」を整理して考えるようにします。上記の例では「既存顧客」に対して「新車を購入してもらいたい」という目的です。また、「どんな手段を用いて」、「どういう結果をもたらしたいか」も併せて整理していきます。大切なのは一度の有効性評価で終わらせないこと。翌年の同時期に変更したことによる有効性を再評価し、PDCAをうまく循環させましょう。
