組織を率いる方法は様々です。逐一指示命令を下すこともできれば、個々人の裁量にゆだねることもできます。過度の制約は組織を萎縮させ、過度の放任は力の分散を意味します。
そこで、社員一人ひとりは、チャレンジ精神を発揮しながらも、何らかの制約の元で内部のベクトルをそろえてゆく 必要があります。
わたしたちの判断や行動を制約する第一の規律は、法律や道徳です。しかし、企業の中には、法に照らしても、道徳に照らしても、どうすべきか分からない案件がそれこそ山積みになっています。これらにどう対処するかは、多くの場合、人によって大きく判断が分かれてしまうものです。放置すれば、意見の衝突や判断のぶれが発生し、組織は不信の巣窟になりかねません。
そこで、経営理念によって、組織としての考え方を明確に示し、「暗黙の意思決定を組織の末端でも可能とする」、それが理念経営の本質です。優良企業に、経営理念を備えた企業が多いのは、経営理念によって組織が率いられ、不要な対立や判断のぶれが生じないからです。
理念経営を実現させるための２つの方法
理念経営を実現するには、２つのアプローチがあります。
（1）トップダウン型の経営理念体系の策定
日本でも経営理念の重要性が叫ばれて、半世紀が過ぎました。戦後の創業経営者が活躍していた高度成長期、経営理念は経営者の強力なリーダーシップを礎に如何なくその役割を果たしました。
しかし、2代目、3代目経営者や創業家以外の人物が社長を務めるようになると、創業者が作った経営理念は以前のような輝きを発揮できなくなってきています。そこで私たちは、経営者の想いとその言語化を通して、組織の意思統一を可能にする経営理念体系を策定します。
（2）ボトムアップ型のクレド策定
近年注目を集めているボトムアップ型の理念体系アプローチです。近年では、クレドカードをさす名詞としてクレドが使われる場合もあります。
理念（ミッション）をさらに具体化して、「理想の組織文化」の設計が可能です。社員を巻き込んで策定しますので、策定過程を通じて浸透を図ることができ、経営者が一人で頑張らずとも会社を前進させることが出来るようになります。どちらのアプローチの方が現在の自社に向いているでしょうか。詳しくは、ＴＯＭＡのコンサル部にご相談ください。
